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近代経済学

技術革新 　1956年の『経済白書』はシュムペーターのイノベーション論をベースに、原子力とオートメーションによって代表される技術革新の必要を唱えた。技術革新とは画期的な技術進歩とそれに基づく創造的破壊＝経営革新（イノベーション）を意味している。その後の日本の経済成長は、米国の軍事技術の民用転用とその技術導入を始めとする技術革新に支えられたものであった。 　 　技術革新には新生産方法を生み出すプロセス・イノベーションと新製品を生み出すプロダクト・イノベーションが区別される。オートメーションは前者であり、エレクトロニクス、プラスチック、バイオテクノロジーは後者である。しかしプロダクト・イノベーションはプロセス・イノベーションに裏付けられていることを見落としてはならない。 　 　オートメーションにはトランスファマシンなどのメカニカル・オートメーション、化学プラントなどのプロセス・オートメーション、マイクロエレクトロニクス（ME）を応用したフレキシブル・オートメーション、以上が総合されたファクトリー・オートメーションがある。 　 　1970年代には公害問題など技術革新の負の側面がクローズアップされた。また1980年代のオフィス・オートメーションにはじまるICT革命は、生産過程よりも流通や金融を含む資本の運動過程全体に及ぶようになった。こうした状況の下で技術革新という言葉は次第に多義的になり、経済用語としては使われなくなった。 　 　 (1)J.シュムペーター『資本主義・社会主義・民主主義』1942年／中山伊知郎・東畑精一訳、(東洋経済新報社、1995年）、第7章 (2)中村静治『戦後日本の技術革新』大月書店、1979年 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（野口宏）